直葬(火葬式)のよくあるトラブル〜未然にトラブルを防ぐためには【横浜葬儀社】横浜市の家族葬専門【口コミ１位】

〜直葬とは〜

直葬は、火葬式や茶毘とも呼ばれる形式であり、通夜や告別式を行わずに火葬炉の前で親族が集まり、最期のお別れを行う儀式です。この形式は、故人の意向や家族の信条に基づいて選ばれることがあります。

〜直葬のよくあるトラブル〜

直葬(火葬式)の問題の原因はさまざまであり、親族や寺院、葬儀会社、友人・知人との問題が発生します。

火葬式によく見られる問題をまとめると以下のようになります。
•親族や知人・友人との理解が得られない
•寺院との相談をせずに火葬式(直葬)を行い、納骨ができなくなる
•葬儀会社との相談を十分にせず、料金が高額になってしまう
•火葬式と名前に式が入っているので式があると思っていた。式がなく火葬のみだとわからなかった。

火葬式のトラブルは親族や寺院との相談を怠った場合に起こることが多いです。
また、簡素な葬儀形式で通夜や告別式がないので「もっと適切な葬儀を執り行えばよかった」と後悔する例もあります。

〜親族間のトラブル〜

親戚とのトラブルにおいて最も多いのは、葬儀や故人の供養に対する考え方の違いです。このようなトラブルは、以下のような具体的な事例が考えられます。

【直葬に理解を得られない】

故人が簡素な葬儀を望んでいたにも関わらず、一部の親戚が社会的な体裁を重視し、華やかな葬儀を希望する場合があります。直葬を選択したい家族と、華やかな葬儀を希望する親戚との間で対立が生じることがあります。

【対処方法】

このような場合は、故人が直葬を希望していたことや、葬儀後に法事等で供養を行う意向を明確に伝えることが重要です。また、直葬の流れや理由を事前に説明し、話し合う場を設けることで、理解を得やすくなります。直葬が遺族の意向であることを親戚に理解してもらえるよう、予めコミュニケーションを図ることが大切です。

【費用負担に関する問題】

葬儀や供養にかかる費用の負担が、親戚間で不均等に分かれる場合があります。特に、地位や収入による格差がある場合には、金銭面でのトラブルが発生する可能性があります。

【対処方法】

費用負担については、事前に明確なルールを設けるか、参列者全員が納得する形で合意を形成することが大切です。葬儀や供養の費用について話し合い、公平かつ適切な方法で分担することで、トラブルを未然に防ぐことができます。

【僧侶が来ない事に不満がある】

直葬は、僧侶が来て読経などを行わないことが一般的です。そのため、このような供養方法に対して嫌悪感を抱く人もいるかもしれません。

【対処方法】

宗教的な儀式を加えることで、納得を得ることができるかもしれません。火葬炉への入炉直前に、僧侶を招いて読経を行ったり、宗教的な行事を執り行うことで、納得する親戚もいるはずです。

〜菩提寺とのトラブル〜

菩提寺とは、付き合いのある寺院のことを指します。法事や葬儀の際にはその寺の僧侶が読経を行ってくれます。
直葬を選択すると、菩提寺との関係にトラブルが生じる可能性がありますが、先ほど紹介した火葬炉前での読経や、葬儀ではなく納骨の際に読経を依頼するなど、菩提寺の僧侶に供養に関与してもらうことがおすすめです。
トラブルを避けるためには、事前に菩提寺の僧侶と相談をしておくことが重要です。

【供養が不十分だとお寺から言われてしまう】

供養が不十分だから成仏できないというような指摘を受けることがあるかもしれません。
あまりにも理不尽で寺院との信頼関係が維持できない場合、寺院との縁を切る方法も考えられます。ただし、この決断は慎重に行うべきです。

【対処方法】

生前の故人の意思を尊重したいとしっかり伝えましょう。寺院と話し合いで解決を図ることも一つの方法です。

【菩提寺が納骨を拒否する】

納骨先のお墓が菩提寺の墓地にある場合、直葬を希望した際には、納骨を拒否する菩提寺もあります。

【対処方法】

納骨の権利を主張するために弁護士などの専門家に相談することも必要です。
一方、納骨が認められる場合もあります。例えば、菩提寺が戒名を付けてくれるという条件が満たされれば、納骨が可能なことがあります。戒名は故人の霊を供養するために重要な要素であり、それが納骨の許可条件となる場合もあります。

【ポイント】

直葬でも戒名を付けることができるし、戒名がなくても納骨は可能です。ただし、菩提寺など寺院に納骨を希望する場合、戒名がないと納骨を断られることがあります。
戒名については、菩提寺に相談することがおすすめです。宗旨宗派不問の霊園では一般的に戒名がなくても問題ありません。
直葬でも、火葬場や遺体安置所、自宅に僧侶を呼んで読経を行うことができます。菩提寺がある場合は、トラブル回避のためにそのお寺に直葬を希望する旨を伝えて相談してみましょう。

〜友人とのトラブル〜

【最後にきちんとお別れがしたかった】

友人や知人との関係によって問題が生じる場合もあります。例えば、故人と最後にお別れしたかったという苦情を申し立てるケースなどが考えられます。また、親族の自宅に香典を持って弔問に訪れる友人や知人もいるかもしれません。弔問客が多い場合、来客対応の負担が大きくなる可能性があります。

【対処方法】

故人の友人や知人とのトラブルを避けるためには、直葬を選択する旨の案内状を事前に出すことが良い対策です。
直葬の事後報告は、先方の気分を害する可能性があるため、事前に案内状を送ることが重要です。
以下の内容を案内状に含めると円滑に進行できます。

•近親者のみで葬儀を行うことを伝える。
•直後の弔問は遠慮してほしい旨を伝える。
•納骨後や四十九日後など、弔問に訪れてほしい時期を示す。
•故人の意思で直葬を選択したことを説明する。

また、告別式や葬儀が行われないため、故人と親交のある友人や知人が後日弔問に訪れる可能性があります。その際には弔問客が重なり、遺族が対応に苦慮することも考えられます。このような場合、故人に社会的な地位があるか、交友関係が広い場合には、故人をしのぶための「お別れの会」の開催を検討すると良いでしょう。

〜葬儀社とのトラブル〜

直葬では、葬儀社との間で費用面でトラブルが発生することがあります。葬儀社によっては、費用の説明が不十分であったり、直葬の手続きや流れについて適切な説明を行わない場合もあります。

【費用が高くなった】

葬儀社の直葬プランには、最初に提示された料金が安く見えても、後からオプションを追加することで最終的に高額になることがあります。

【対処方法】

料金だけでなくプランに含まれるサービス内容もしっかりとチェックすることが大切です。
また、葬儀社によって費用が異なることがあるため、トラブルを避けるためには事前に複数の葬儀社と相談することが重要です。
複数社に相談することで、直葬についての知識を深めることができるだけでなく、費用の相場感も把握できるでしょう。

【葬儀内容の説明がなかった】

火葬式のプランで式と記載があったのに、実際には炉前でわずかな時間しかお別れができなく、短すぎると感じられる方もいます。きちんと流れやかかる時間など説明が不十分な担当者もいます。

【対処方法】

事前に火葬式の内容やスケジュールについて詳細な説明を受けることが重要です。また、不明点や希望についてもしっかりと相談し、納得のいく形でお別れを行えるように努めることが必要です。

〜最後に〜