葬儀のよくあるトラブルと対策【横浜葬儀社】横浜市の家族葬専門【口コミ１位】

〜高額な追加料金が発生〜

葬儀が始まった後に、思わぬ高額な追加料金が発生することがよくある問題です。最初に提示された料金には、実際に葬儀を行うために必要な費用が含まれていない場合があります。その結果、葬儀が進行する過程で、予期せぬ多くの追加費用が発生してしまうことがあります。

低価格の葬儀プランを選んだ場合、詳細をよく確認することが重要です。なぜなら、火葬場の利用料や運営スタッフの人件費など、葬儀に不可欠な要素が別途費用として提示されていることがあるからです。これらの小さな注意書きが見逃されることで、後に追加の支払いが必要になる可能性があります。
葬儀に関する専門知識がない人々にとっては、見積りが理解しにくかったり、追加費用が前提となったプランが提示されたりすることがありますので注意しましょう。

【対策】

葬儀を行う際には、見積書に含まれる物品やサービスを確認することが大切です。以下の3つの項目について、必ず確認しておきましょう。

■ 火葬場利用料金
ご遺体を火葬する際に必要な施設の利用料です。火葬場の利用料はどの地域でも費用が発生します。ただし、地域や火葬場の運営元によって料金が異なることがあるので注意してください。

■ 搬送料金
病院で亡くなった場合、最低でも2回の搬送が行われます。1回目は「病院から安置場所」への搬送で、2回目は「安置場所から火葬場」への搬送です。この2回の搬送費用を確認しましょう。

■ ドライアイス
法律により、人が亡くなってから24時間以内に火葬を行うことは禁止されています。このため、火葬までの間、ご遺体を防腐処置するためにドライアイスが使用されます。通夜式、告別式などの最低3日間分のドライアイスが用意されているかも確認しておくと良いでしょう。

〜積み立てに関するトラブル〜

互助会での葬儀費用の積み立てに関するトラブルです。

互助会とは、冠婚葬祭のサービスを提供する事業所を指します。加入者は入会手続きを経て、冠婚葬祭のために費用を積み立てていきます。この積み立てた資金は、加入者やその家族が冠婚葬祭に利用することができます。掛金は選べ、結婚式や葬儀のいずれでも利用可能です。

葬儀費用が積み立て資金で全額賄えれば問題はありませんが、実際には葬儀費用が積み立て資金を上回るケースが多いとされています。具体的な事例として、葬儀費用のために事前に50万円を積み立てていたにも関わらず、実際の葬儀が終了した後には数倍の金額を請求されることがあります。

【対策】

互助会への加入を検討する際は、積立金に関する契約内容を確実に理解しておくことが大切です。また、互助会では式場の利用料や祭壇の費用が高額なことがあるため、他の会社と比較検討して、適切な金額の葬儀プランを選択することが重要です。

〜互助会の解約料金が高額だった〜

互助会は、結婚式や葬儀のために、毎月一定の金額を掛け金や会費として積み立てておくシステムです。しかしながら、互助会を解約する際に「高額な解約金を要求された」「解約手続きが難しかった」といった問題が多く報告されています。

【対策】

互助会には、慎重に考えた上で入会することが大切です。互助会のシステムを理解し、納得したうえで入会を決めるようにしましょう。もし解約手続きが難しい場合、地域の消費者センターに相談することも一つの方法です。そこで専門家のアドバイスを受けながら、適切な対処策を考えることができます。

〜手配した住職が違う宗派だった〜

葬儀社が手配した住職に関して、「予想以上の金額だった」「宗派が違った」といった問題が生じることがあります。通常、葬儀社は適切な住職を手配しますが、葬儀を依頼する側もただ任せっぱなしにせず、適切にやりとりをすることが大切です。そのようなやり取りを通じて、意図しない誤解や問題が生じることを予防できます。

【対策】

葬儀を依頼する際には、葬儀社に対して「使用するお寺はどこか」「ご住職はどのような方か」という情報を確認することが重要です。宗派が一致するかどうかも確認する際に、ご家族や親せきに自身の宗派や菩提寺に関する情報を確認しておくことも大切です。これにより、予期せぬ問題や誤解を回避することができます。

〜親族間でのトラブル〜

親族間での葬儀に関するトラブルは、葬式の方法や費用負担に関することが原因となることがあります。最近では、故人を家族や親しい人々だけで静かに見送る家族葬が増加していますが、一方で従来の一般参列者を招く葬儀を望む人もいるでしょう。葬儀の形態を喪主だけで決定してしまうと、他の親族との間で対立が生じる可能性があります。
さらに、葬儀の費用についてもトラブルが発生することがあります。通常、喪主の家が負担することが一般的ですが、場合によっては相続遺産から支払うことや、相続人が分担することも考えられます。
しかし、葬儀後に親族間で連絡が途絶え、話し合いが難しくなるケースや、支払うはずの親族が費用を拒否するトラブルも存在します。

【対策】

葬儀を執り行う前に、家族全員で十分な話し合いを行うことが大切です。まず、葬儀の形式が一般葬か家族葬か、そして葬儀費用や菩提寺へのお布施などをどのように負担するかについて確認しましょう。後で「聞いていなかった」といった状況を避けるために、関係する全ての親族が集まって話し合うことが重要です。これにより、葬儀を円滑に進めるための共通の理解と合意が得られます。

〜病院が紹介した葬儀社にしたが良くなかった〜

病院が紹介した葬儀社にお願いし、葬儀を行い、「葬儀内容が不満だった」「高額な葬儀代が請求された」といったトラブルが起こるケースがあります。ご家族が亡くなった悲しみの中では、葬儀社を選ぶ余裕がなく、病院の紹介に安易に頼ってしまうことが、これらの問題の原因とされています。

【対策】

事前に葬儀社を決めておくことをお勧めします。すでに葬儀社を決めておけば、病院が推薦する葬儀社と安易に契約する必要はありません。また、葬儀社がまだ決まっていない場合でも、病院が提案する葬儀社に不安を感じる場合は、丁重にお断りしましょう。

〜葬儀トラブルにあわないために〜

葬儀に関するトラブルを防ぐためには、事前準備が非常に重要です。以下では、葬儀におけるトラブルを避けるために、事前に準備すべきポイントについてご紹介します。

【葬儀社選びはよく考えて】

葬儀社を決める際には慎重に検討し、よくリサーチした上で判断することが重要です。口コミや評判を予め確認することも不可欠です。また、病院が指定した葬儀社を選ぶような、他人に委ねる事はなるべく避けるべきです。

【契約内容や見積もりを確認する】

契約を進める際には、契約内容とサービス内容を確認することが重要です。契約に含まれるオプションには有料のものが含まれていることがあるため、どのオプションが費用を要するかを確認する必要があります。契約内容や見積もりに納得できない点がないよう、契約を検討している葬儀社と事前に詳しく相談することをおすすめします。

【家族や親戚に相談する】

葬儀のトラブルを未然に防ぐためには、家族や親戚に事前に葬儀に関して相談することが非常に重要です。葬儀を執り行う際には、葬儀の形式やオプション、参列者への連絡方法、支払い方法など、多くの点について相談する必要があります。
両者が納得できる葬儀を実現することで、故人の旅立ちを安心して迎えることができます。自身の希望をしっかり伝えると同時に、家族の希望も確認できるので、前もって葬儀について話し合うことが大切です。

〜最後に〜