家族葬の参列者はどこまで呼べばいいの?【横浜葬儀社】横浜市の家族葬専門【口コミ1位】

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家族葬の参列者はどこまで呼べばいいの?

2023.8.26

家族葬とは、親族や家族を中心に行われる葬儀です。故人の意志を尊重しやすく、親しい人々だけが集まり、ゆっくりと故人を偲ぶ時間を持つことができます。最近では、家族葬を選ぶ人が増えていますが、「初めての家族葬」という方も多いでしょう。

家族葬を主催する側は、どれだけの人を招待すれば良いかについて悩むことがあります。参列する側も、「家族以外の人も参列して良いのか」「家族葬の際のマナーやしきたりはあるのか」と心配することがあるかもしれません。

「家族葬においてどの程度まで参列者を招待すべきか」「一般的な規模はどの程度か」について説明いたしますので、しっかりと確認していきましょう。

〜家族葬の参列者はどこまで?〜

家族葬においては、基本的には遺族からの希望があった場合にのみ参列します。
家族葬は、通常一般の会葬者を招かず、家族や近親者だけが参列します。親しい知人や友人が参列することもあるかもしれませんが、その際は遺族の意向が尊重されます。そのため、遺族からの案内がない場合は、参列を遠慮するようにしましょう。
また、具体的な参列者の範囲は状況によって異なります。故人の兄弟や子供などの近親者のみを招く場合もあれば、おじ・おば・いとこなども含めて招待する場合もあります。これは故人の遺志や喪主の判断によって決まることが一般的です。

〜家族葬の目安は30名まで〜

家族葬の参列者数の目安は30名前後で、ごく近しい関係者のみで執り行われます。
一般的に、家族葬に参列する間柄は以下の通りです。
・家族
・故人の兄弟
・故人の配偶者の父母
・故人の子供の家族

家族や親しい親族のみで行うのが家族葬の特徴であり、これは一般葬とは大きく異なる点です。しかし、必ずしも家族や近親者だけで執り行わなければならないわけではありません。
家族葬において、誰を招待するかに特定の決まりは存在せず、故人との深い縁を持つ友人や知人に最後の別れを告げることも可能です。家族や親しい親族以外にも参列を希望する方がいる場合は、その願いを尊重して参加してもらうこともできます。

もし参列者が30名を超えそうな場合、家族葬のプランでは会場の制約や追加費用、香典返しや会葬礼状の不足などが問題となることがあります。その際には、一般葬を検討することが良いでしょう。

〜参列をお願いするか悩んだときにはお声がけする〜

お誘いするかどうか迷った際には、相手に声をかけることも重要な判断基準となります。
もし誘わないことを選んだ場合、その方に対してずっと気持ちが晴れないままでいることになり、後悔の念を抱くことになる可能性があります。
このような悩みが生じるということは、一定の親しい関係性がある証拠です。したがって、迷った場合にはお声がけして、心残りを軽減することを考えてみるのが良いでしょう。

〜故人が最後に誰と会いたいかを考える〜

誰を招待すべきか迷っていると、親族との関係性に頭を悩ませて、「この人を招待するなら、この人も招待しないといけない」といった判断が難しく、混乱してしまうことがあります。
そのため、一度「故人が最後に誰と会いたいと思うだろうか」という視点で考えることが大切です。
家族葬は、家族や親族だけでなく、親しい知人やお世話になった人々も参列することができます。ですので、じっくりと「故人がどのように感じるだろうか」という観点を考えてみることが重要です。

〜遺族側から参列願いがあった場合のみ参列する〜

家族葬は、遺族からの参列依頼がある場合にのみ参列するのがマナーです。しかし、家族や近親者以外の人から家族葬への参加希望がある場合、遺族は適切な対応に頭を悩ませるかもしれません。
こうした場合、家族葬を選ぶ立場としては、参加を断っても問題ありません。葬儀の前後の対応の負担を軽減するために、家族葬を選ぶ遺族も少なくありません。参列者への対応に追われて故人との最後のお別れの時間が確保できなくなるのを避けるため、家族葬を選ぶケースは少なくありません。

〜訃報連絡に家族葬の案内があれば参列できるのか〜

遺族からの訃報の知らせを、直接受けたり電話で聞いた場合、参列してよいかどうかを悩む必要はないでしょう。同様に、書面で訃報を受け取り、故人の逝去と葬儀の詳細が記載されている場合、参列しても問題ありません。

判断が難しい場面は、故人の逝去の知らせはあるものの、葬儀の詳細が含まれていないケースです。この状況で、参列を辞退するようお願いする旨の記載がある場合は、参列を遠慮した方が適切です。
さらに、参列を辞退するような要請が明記されていない場合でも、葬儀の詳細が不明であれば、参列を遠慮することが賢明です。

〜呼ばない方への配慮が大切〜

【呼ばない方へ家族葬を行う事を伝える】
葬儀に参列しない方々についても、家族葬の日程が決定した際には、連絡を取り、故人の逝去に伴い「家族葬での参列は辞退する」という意向を明確に伝えることが大切です。
もしも事前に連絡が難しかった場合、後日家族葬が執り行われた旨を連絡するなど、招かなかったことをしっかりと伝えることが重要です。

【香典を辞退する場合は早めに伝える】
故人への供え物としての香典や供花は、必ずしも受け取る必要はありません。
香典や供花をいただいた場合、返礼品を用意することも一般的ですが、家族葬は親しい方々とじっくりとお別れをするためのものであり、こうした要素を辞退することも自由です。
もし辞退する場合は、葬儀の案内と共に辞退の旨を明確に記載し、参列者に対する負担を早めに軽減するよう心がけましょう。

【呼ばなかった理由を説明できるように】
参列をお断りする場合、招かなかった理由を事前に家族間で共有することで、相手に対して理解を得やすくなります。
葬儀は個々の信念や考え方によって異なり、人それぞれが望むお別れの方法があります。そのため、「あの人は呼ばれたのに私は呼ばれなかった!」といったトラブルを避けるために、家族内で共通の理由を持つことが大切です。「故人の希望で」など、明確な理由を用意しておき、相手にも説明しやすくしておくようにしましょう。

【後日、弔問にいらっしゃる方がいる】
葬儀に出席できなかった方々が、その代わりに「お線香だけでもお供えしたい」という気持ちで、自宅に弔問に訪れることがございます。そのような突然の訪問に対しても、落ち着いて対応するためには、香典やお線香を持参してくださる方々のために、適切な返礼品を用意しておくことが大切です。また、事前にお菓子や飲み物などのおもてなしも心掛け、お見舞いに訪れてくださった方々に、故人の分まで感謝の気持ちを込めておもてなしいたしましょう。

〜家族葬に呼ばれた場合の注意点〜
家族葬に呼ばれた場合に注意すべきポイントがあります。

【服装の確認】
家族葬にお招きされた際、服装の指定が行われることがあります。
服装の中でも、最も格式の高い「本喪服」は、喪主や三親等までの親族が着用するものであり、次に格式があるのが一般的な法事などで着用される「準喪服」です。一方、「略喪服」または「平服」と称されるものは、最も格式が低いものとされています。

家族葬においてよくみられる指定としては、「平服」があります。この場合、特に喪服を着用しなければならないわけではありませんが、それでも喪服に比べて程度を考慮した服装が望ましいです。光沢のある素材やトップスの白いインナーは避け、グレーや紺などの暗いトーンの服装を選ぶことが一般的です。

【会食に誘われたときはなるべく出席する】
家族葬が終わった後に、「精進落とし」と呼ばれる会食の誘いがあります。
通常、精進落としは遺族が亡くなった方の冥福を祈って精進料理を摂り、四十九日法要を迎えて通常の食事に戻す儀式を指します。しかしながら、最近では喪主が家族葬に参列した方々に感謝の意を表す場として捉えられることが増えています。
そのため、できる限り断らずに出席することを検討し、遺族とともに、故人を偲びながら過ごす貴重な時間を大切にしましょう。

【家族葬に参列することを話さない】
家族葬に参列したことを話してしまって、「参列したかったのに呼ばれなかった」「あの人は参加できたんだ」などと、トラブルになってしまうことがあります。
また、家族葬に参加しなかった方が故人の訃報を知った場合、思わず遺族に連絡を取りたくなることがあるかもしれません。
葬儀前にそのような連絡をすることで遺族の負担が増えてしまうことがあります。

この記事を監修した葬儀のプロよりコメント

家族葬は
呼ばない方への配慮が大切

家族葬は通常、遺族や近親者のみが参列する形式です。家族葬に関わることが初めての方も多くいらっしゃいます。
家族葬に参列する側として注意すべき点は、招待状が届いていない場合は自主的に参列しないよう心掛けましょう。勝手に参列することは、遺族にとって不都合な場合があります。もし正式に招待されて参列を決める場合は、事前に家族葬の進行や適切なマナー、作法について把握しておくことが大切です。
関 友宜せき・とものり

早稲田大学大学院にて研究。大学卒業後、業界最大手企業へ入社。ライフエンディング領域における多岐にわたる業務に従事し、幅広い分野を経験。仏教葬祭アドバイザー、消費生活アドバイザー、ファイナンシャルプランナー2級、高齢社会エキスパートの資格を取得。横浜葬儀社の事業責任者として、専門的なアドバイスとサポートを提供し、故人様とその家族様にとって安心した葬儀サービスを提供することに全力を注ぐ。

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