斎場とは？葬儀場・火葬場との違いを解説

斎場とは、葬儀や火葬に関わる施設を表す一般的な呼び方です。ただし、式場のみの施設、火葬場を併設した施設、火葬を中心とする施設のいずれにも使われることがあります。名称だけでは設備を判断できないため、葬儀を行う式場と火葬設備の有無、移動の必要性を確認することが大切です。

斎場という言葉の使われ方

斎場という言葉の使われ方は、施設や地域によって異なります。通夜や葬儀・告別式を行う式場を斎場と呼ぶ場合もあれば、自治体が運営する火葬施設を斎場と呼ぶ場合もあります。

「セレモニーホール」「葬儀会館」「葬祭ホール」などの名称もありますが、名称だけで施設の役割が決まるわけではありません。斎場を検討するときは、公式案内や葬儀社からの説明で、利用できる設備と利用条件を確認しましょう。

斎場・葬儀場・火葬場の違い

葬儀場は通夜や葬儀・告別式を行う場所、火葬場はご遺体を火葬する施設です。斎場は、葬儀場または火葬場のどちらかを指す場合と、両方を備えた施設を指す場合があります。

葬儀場

葬儀場は、祭壇を設けて通夜や葬儀・告別式を行うための施設です。親族控室や会食室、安置室などを備えている場合もありますが、設備は施設ごとに異なります。

葬儀場に火葬設備がない場合は、告別式と出棺を終えた後、ご遺体は霊柩車で火葬場へ搬送します。ご遺族や参列者は、マイクロバス、タクシー、自家用車などで移動します。

火葬場

火葬場は、ご遺体を火葬するための施設です。火葬炉のほか、告別室、収骨室、待合室などが設けられていることがあります。

火葬場に葬儀式場が併設されているとは限りません。火葬前の短いお別れはできても、通夜や葬儀・告別式を行う式場がない施設もあります。

火葬場を併設した斎場

同じ敷地内に葬儀式場と火葬場を備えた斎場もあります。告別式後に別の火葬場まで移動する必要がなく、ご高齢の方や小さなお子様が参列する場合にも、移動の負担を抑えやすいことが特徴です。

ただし、式場と火葬場が同じ敷地内にあっても、利用できる時間、対応人数、式場と火葬の予約条件は施設ごとに異なります。

公営斎場と民営斎場の違い

斎場は運営主体によって、公営斎場と民営斎場に分けられます。公営・民営という区分と、火葬場を併設しているかどうかは別のものです。公営でも式場のみの場合があり、民営でも火葬設備を備えている場合があります。

公営斎場

公営斎場は、自治体や一部事務組合などが設置・運営する施設です。故人の住所などによって住民料金と住民以外の料金が分かれる場合や、利用できる式場・火葬時間などに条件が設けられている場合があります。

公営斎場の使用料には、葬儀社の人件費、祭壇、棺、搬送、供花などが含まれていないことが一般的です。施設へ支払う使用料と、葬儀社へ支払う費用を分けて確認しましょう。

民営斎場

民営斎場は、葬儀社、寺院、民間企業などが運営する施設です。小規模な家族葬向けの式場、大人数に対応するホール、安置室を備えた施設など、それぞれに特徴があります。

運営する葬儀社へ葬儀を依頼した場合だけ利用できる施設と、複数の葬儀社が利用できる貸式場があります。寺院の会館では、宗派や葬儀形式について利用条件が設けられている場合もあるため、事前の確認が必要です。

斎場選びで確認したいこと

斎場を選ぶときは、希望日や料金だけでなく、葬儀全体の流れを想定して比較します。特に確認したいのは、次のような項目です。

• 希望する葬儀形式や参列人数に対応しているか
• 火葬場が併設されているか、移動する場合はどの程度の距離か
• ご遺体の安置や面会ができるか
• 親族控室、会食室、更衣室などがあるか
• 車いすでの移動や多目的トイレに対応しているか
• 最寄り駅からの経路や駐車台数に問題がないか
• 式場の利用時間や音量、供花、飲食などに制限がないか

式場使用料については、祭壇、椅子、音響設備、控室、会食室、清掃費などがどこまで含まれているかを確認します。火葬場が別の場合は、霊柩車や参列者用車両の費用も見積もりに含まれているか確認しましょう。

横浜葬儀を運営するはばたきグループは自社斎場を持たず、広告費や事務経費を抑えることで価格へ還元しています。斎場を選ぶ際は、特定の自社施設を前提にせず、希望する地域・人数・葬儀形式に合う会場について相談できます。

斎場と火葬場の予約方法

斎場と火葬場は、それぞれの空き状況を確認し、葬儀全体の日程が成り立つように手配します。式場だけを先に決めると、希望する時間に火葬場を予約できず、日程を組み直すことがあります。

予約方法は施設によって異なります。ご遺族からの直接予約を受け付ける施設もあれば、登録された葬儀社を通じて予約する施設もあります。亡くなった直後は、まずご遺体の搬送先と安置先を確保し、葬儀社と希望地域、人数、形式、予算を整理したうえで、式場と火葬場を同時に確認すると進めやすくなります。

斎場での宿泊と仮眠

斎場の案内に「宿泊可能」と記載されていても、ホテルのような宿泊設備ではなく、通夜後に親族控室で仮眠できるという意味の場合があります。

夜間の滞在を希望するときは、利用できる人数、寝具の手配、シャワーや入浴設備、夜間の出入り、門限、防犯上の条件を確認しましょう。仮眠ができない式場や、通夜を行った場合に限って利用できる式場もあります。

よくある質問

公営斎場は住民以外でも利用できますか？

住民以外でも利用できる施設がありますが、住民料金より高い料金が設定されている場合や、利用条件が異なる場合があります。誰の住所を基準に料金が決まるかも施設によって異なるため、事前に確認してください。

斎場を家族が直接予約できますか？

直接予約を受け付ける施設もありますが、登録された葬儀社からの予約に限る施設もあります。個人で予約できる場合でも、搬送、安置、棺、納棺などは別途手配が必要になるため、施設の予約方法と必要な準備を確認しましょう。

斎場に泊まることはできますか？

夜間滞在や仮眠ができる施設もあります。ただし、寝具や入浴設備が用意されていない場合や、人数・出入りの時間に制限があるため、ホテルと同じように宿泊できるとは限りません。

式場使用料だけで葬儀を行えますか？

一般に、式場使用料は会場を利用するための費用です。祭壇、棺、ご遺体の搬送・安置、運営スタッフ、返礼品などは別途必要になることがあります。葬儀社の見積書で、式場使用料とその他の費用を分けて確認してください。

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