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葬儀場とは、通夜や葬儀・告別式などを行う場所です。公営・民営の施設や寺院の会館などがあり、自宅で葬儀を行う方法もあります。参列人数だけでなく、安置の可否、火葬場への移動、利用条件、費用の総額を確認して選ぶことが大切です。


関 友宜
はばたきグループ 事業責任者
葬儀業界10年以上。対応した葬儀施行件数は2000件以上。
現在は神奈川県の葬儀社「はばたきグループ」の事業責任者として、お客様の理想の葬儀をお手伝いしております。培った専門知識や経験をもとに、神奈川県の葬儀に役立つ情報をご提供します。
葬儀場は、祭壇を設け、通夜や葬儀・告別式を行うための場所です。葬儀形式に応じて、受付、読経や焼香、献花、別れ花、出棺などを行います。
親族控室、会食室、安置室などを備えた施設もありますが、利用できる設備は葬儀場ごとに異なります。また、葬儀場に火葬設備があるとは限りません。火葬場が併設されていない場合は、出棺後に霊柩車などでご遺体を搬送し、ご遺族や参列者も火葬場へ移動します。
葬儀を行う場所には、主に公営葬儀場、民営葬儀場、寺院の式場、自宅があります。それぞれ利用条件や設備が異なるため、希望する葬儀に合うかを確認しましょう。
公営葬儀場は、自治体や一部事務組合などが設置・運営する施設です。故人などの住所によって料金区分が変わる場合や、利用日、申込方法、利用できる葬儀社などに条件が設けられている場合があります。
火葬場を併設している施設もありますが、すべての公営葬儀場に火葬設備があるわけではありません。
民営葬儀場は、葬儀社、寺院以外の民間事業者などが運営する施設です。少人数向けの式場から大規模なホールまであり、安置室や会食室を備えた施設もあります。
運営する葬儀社へ依頼した場合だけ利用できる施設と、複数の葬儀社が利用できる貸式場があります。希望する葬儀社が利用できるか、持ち込みに関する条件がないかを確認しましょう。
寺院の本堂や会館を利用して葬儀を行う方法です。仏式の葬儀に適した環境が整っている一方、宗派、祭壇、音響設備、飲食などに利用条件が設けられている場合があります。
故人やご家族が過ごした自宅で行う葬儀を自宅葬といいます。慣れ親しんだ場所で見送れる一方、棺や祭壇を搬入できる経路、室内の広さ、駐車場所、参列者の出入り、近隣への配慮などを確認する必要があります。
予定する参列人数に対して式場が広すぎると空席が目立ち、狭すぎると受付や移動に支障が出ることがあります。家族葬には決まった人数の基準がないため、「家族葬用」という名称だけで選ばず、実際に参列する人数を伝えて確認しましょう。
宗教者の控室、祭壇の設置条件、音楽や映像演出、供花の配置など、希望する葬儀形式に対応できるかも確認します。
火葬場が別の場合は、移動時間、霊柩車やマイクロバスなどの車両費、参列者の移動手段を確認します。火葬場併設の葬儀場は移動負担を抑えやすいことが特徴です。
ただし、希望日に式場と火葬場の両方を利用できるとは限りません。併設施設の空きを待つ場合と、別の葬儀場から火葬場へ移動する場合を比較し、ご家族の希望に合う日程を検討します。
葬儀までご遺体を安置できるか、面会できる時間や人数に制限がないかを確認します。安置室があっても、付き添いや夜間の面会ができない施設があります。
親族が夜間も滞在する場合は、仮眠できる場所、寝具、入浴設備、夜間の出入りについても確認が必要です。「宿泊可能」と案内されていても、ホテルのような設備ではなく、親族控室での仮眠を指すことがあります。
最寄り駅からの距離、バスの本数、駐車台数、車いすでの移動経路、多目的トイレなどを確認します。ご高齢の方や小さなお子様が参列する場合は、控室や休憩できる場所も重要です。
式場使用料は、葬儀場を利用するための費用です。葬儀プランに含まれている場合と、施設へ別に支払う場合があります。
控室、会食室、安置室、音響設備、祭壇、看板、清掃、時間延長などが式場使用料に含まれるかは施設ごとに異なります。火葬場が別の場合は、霊柩車や参列者用車両の費用も含め、葬儀全体の総額で比較しましょう。
見積書を受け取ったら、式場使用料、葬儀社へ支払う費用、参列人数によって変わる料理や返礼品、追加になる可能性がある項目を分けて確認します。
横浜葬儀を運営するはばたきグループは自社斎場を持たず、広告費や事務経費を抑えることで価格へ還元しています。特定の自社施設を前提にせず、希望する地域、参列人数、葬儀形式、予算に合わせて葬儀場を相談できます。
葬儀場だけを先に決めると、希望する日時に火葬場を利用できず、日程を組み直すことがあります。葬儀場と火葬場の空き状況を合わせて確認し、通夜から火葬まで無理のない日程を組みましょう。
予約方法も施設によって異なります。ご家族が直接予約できる施設と、登録された葬儀社を通じて予約する施設があるため、葬儀社と利用条件を確認しながら進めると安心です。
日常的にはほぼ同じ意味で使われます。ただし、斎場という言葉が火葬場や火葬場併設施設を指すこともあります。名称だけで判断せず、葬儀式場と火葬設備の有無を確認してください。
葬儀場によって異なります。複数の葬儀社が利用できる貸式場もありますが、運営する葬儀社への依頼が利用条件となる施設もあります。葬儀社と契約する前に確認しましょう。
予定人数に合う広さが基本です。ただし、会食、親族控室、車いすでの移動、供花の数などによって必要な広さは変わります。家族葬という名称だけで決めず、実際の人数と希望内容を伝えて選びましょう。
直接予約できる施設もありますが、葬儀社からの予約に限る施設もあります。直接予約できる場合でも、搬送、安置、棺、葬儀の運営などは別に手配する必要があるため、予約前に必要な準備を確認してください。
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